【直葬は自分でできる?】DIY葬に必要なものや費用、流れを解説!

「直葬って自分でやっても大丈夫なの?」

「DIY葬のやり方や必要なものを知りたい」

「自分で直葬を行う際の注意点って何?」

 

「DIY葬」とは、葬儀社に依頼せずに自分で棺や骨壷を準備して直葬(火葬式)を行う葬儀の仕方です。

葬儀社に頼む料金を節約できる一方で、葬儀に関する知識や法律への理解が求められます。

深い理解なしで自分で直葬をしてしまうと、親族や菩提寺などとの今後の関係性を壊してしまう可能性もあります。

そこで今回は、DIY葬を行う上での注意点や必要なもの、手順などを分かりやすく解説します。

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この記事を読むことで初めての方でも自分で直葬をあげられるようになるので、ぜひ最後までご覧ください。

直葬とはどんな葬儀?

直葬とはどんな葬儀?

直葬はお通夜や告別式をとり行わず火葬のみを行う葬儀の形態で、火葬式とも呼ばれています。

直葬の最大の特徴は、葬儀費用の安さです。

一般的な葬儀の費用が200万円弱とされているのに対して、直葬の費用は10~20万円ほどです。

まず直葬ではご遺体の安置場所から出棺し火葬場へと向かうため、葬儀会場の使用料が必要ありません。

また参列者の人数がごく限られるため、飲食や接待のための費用もかさみません。

あ

このような理由で、直葬は従来の葬儀の形態にこだわらない方・葬儀のための経済的負担を減らしたい方などに選ばれています。

直葬は自分でしても大丈夫?DIY葬とは

直葬は自分でしても大丈夫?DIY葬とは

近年では故人らしい自由な葬儀が好まれ、オリジナル葬儀をプロデュースする葬儀社も増えてます。

また葬儀会社の手を借りず、ご自身で葬儀をとり行う「DIY葬」という言葉も聞かれるようになりました。

宗教的な儀式をとり行わない直葬では「DIY葬」も可能です。

しかし従来プロの手に委ねてきた葬儀のすべてをご自身で取り仕切るためには、葬儀に関する知識や事前の準備、なによりも労力が必要です。

あ

直葬をご自身でとり行うために必要な手配・もの・書類などについて、以下でくわしく見ていきましょう。

直葬を自分で手配する流れ

直葬を自分で手配する流れ

あ

まずは、故人が亡くなった後の流れと必要な手配について見ていきましょう。

ご臨終

病院で亡くなった場合は、看護師によって遺体への必要な処置(エンゼルケア)が行われます。

医師からは死亡診断書が発行されますので、忘れずに受け取りましょう。

ご自宅以外の場所で亡くなられた場合・かかりつけ医がいない方がご自宅で亡くなられた場合には、警察への連絡が必要になります。

警察では事件性の有無などを確認したのち、死体検案書が発行されます。

ご安置

ご遺体は、24時間を過ぎなければ火葬ができません。

これは法律で定められています。

そのため火葬までのあいだ、ご遺体を安置しておく場所が必要です。

ご遺体の搬送は葬儀社や搬送業者に依頼するのが一般的ですが、ご自身での搬送も可能です。

この場合、事件性を疑われることがないよう、必ず死亡診断書を携行しておきましょう。

ご遺体は傷まないように保冷剤(ドライアイス)を当てて安置し、室温にも気を配ります。

あ

棺を準備し納棺、同時に火葬場への連絡・火葬許可証の手続きなどを行います。

出棺

安置場所から火葬場へ向けて出棺します。

火葬場では火葬許可証の提出を求められますので、忘れずに持参します。

また火葬料金の準備もしておきましょう。

火葬

火葬場では、スタッフの指示に従い最後のお別れをします。

火葬に要する時間は1~1時間半ほどです。

火葬終了後、遺骨を骨壺に収め帰宅します。

自分で直葬を行う際に必要なもの

自分で直葬を行う際に必要なもの

あ

次に、自分で直葬を行う際に必要なものを挙げてみましょう。

棺と骨壷

ご遺体はそのままでは火葬することができず、必ず棺に納めなければなりません。

あくまでもDIYにこだわるのであれば木材を使ってご自身で棺を作ることもできますが、インターネットの通信販売でも入手可能です。

合板製の安価なもの・折りたたみ式のもの・布張りや刺繍入りの棺も手に入ります。

発送までの時間を検討し、早めに注文しておかれることをおすすめします。

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骨壺もインターネットで入手可能です。

ドライアイス

遺体を安置する際には、ドライアイスが欠かせません。

ご遺体の安置1日につき10kgほどのドライアイスが必要とされています。

ドライアイスはどこでもすぐに手に入るというものではないため、事前の確認が大切です。

また、ご遺体へのドライアイスの当て方にも注意が必要です。

あ

顎の後ろ・腹部・両脇へ、直接ではなく脱脂綿などに包んで当てるのが基本とされています。

遺体を搬送する車

自家用車でもご遺体の搬送は可能です。

また、場合によっては大きめのレンタカーを借りることもできます。

各種書類

ご遺体を火葬するまでに必要な書類は、以下の4種です。

  • 死亡診断書
  • 死体検案書
  • 死亡届
  • 火葬許可書
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それぞれの必要書類の入手方法は次の項で詳しくお伝えします。

直葬を自分で行うときに必要な書類

直葬を自分で行うときに必要な書類

ここでは、直葬をご自身で行うにあたって必要な書類について見ていきます。

葬儀社に依頼した場合は手続きの全てを代行してもらえますが、DIY葬ではご自身で書類を整え手続きを行わなければなりません。

あ

書類に不備がないかをよく確認し、スムーズに手続きを行いましょう。

死亡診断書

死亡診断書は、病院の医師によって記入・発行されます。

受け取る際には、故人の氏名の表記(旧字体など)や生年月日にまちがいがないかどうか、しっかりと確認しましょう。

万が一まちがいがあった場合は、記入した医師に訂正してもらいます。

また亡くなった時間や病院の規模によっては、すぐに発行されない場合もあるため、注意が必要です。

あ

すぐに発行されない場合には、時間を確認し、再度病院へ取りに行かなければなりません。

死体検案書

故人の死について事件性の有無を確認する必要がある場合には、警察が死体検案を行います。

この場合には、死亡診断書ではなく死体検案書が発行されます。

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一般的に、検案料金は死亡診断書の発行料金に比べて高額になります。

死亡届

死亡診断書の左側には死亡届があります。

A3用紙の左側が死亡届・右側が死亡診断書となります。

最近はA4用紙で死亡診断書が発行される場合も多く、その場合はA3用紙の死亡診断書(未記入)をもらい、A4用紙の死亡診断書を貼りつけましょう。

左側の死亡届はご遺族が記入します。

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故人の本籍が分からない場合には、未記入でも問題ありません。

火葬許可書

火葬許可証は火葬を行うために必要な書類です。

死亡診断書(死体検案書)と死亡届を役所に持参して、手続きを行います。

そのほかに、届出人の認印も必要です。

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簡易的なネーム印は使用できませんので、きちんとした印鑑を持って行きましょう。

火葬料は、申請時に役所で納付する場合と当日火葬場で直接納付する場合があります。

どちらでも対応できるよう、念のため現金をお持ちになることをおすすめします。

休日や夜間の手続きも可能ですが、書類に不備があった場合に備えて、役所の窓口受付時間内に手続きを行いましょう。

直葬を自分で行うときの費用相場

直葬を自分で行うときの費用相場

次に、ご自身で直葬をとり行った場合の費用について考えてみましょう。

葬儀社で直葬をとり行う費用は10万円ほどからとされています。

一方ご自身で直葬をとり行った場合、最低限必要なものは4万円ほどで揃えることが可能です。

そのほかの費用として考えられるのは、自家用車以外の車を使用する場合の費用・自宅以外にご遺体を安置する場合の施設使用料などです。

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これらの費用を合わせると、葬儀社に依頼して直葬をとり行った場合の金額との差はほとんどなくなってしまうのが実情です。

火葬料

火葬料は地域によっても異なります。

自治体によっては、無料で使用可能な公営の火葬場が設置されている場合もあります。

公営の火葬場を利用した場合、費用は数千~5万円前後となります。

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火葬中の待合室使用は無料の場合もありますが、1万円ほどの費用がかかることもあります。

エンゼルケア料金

病院で亡くなった場合、まずご遺体を拭き清め、次に鼻や口・耳・肛門などに綿を詰めます。

これは、ご遺体から体液が漏れ出ることを防ぐために必要な処置です。

また故人の顔色が悪く見えないよう、薄くお化粧を施す場合もあります。

これらの処置はエンゼルケアと呼ばれ、保険外サービスで費用は自己負担になります。

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料金は病院によって異なりますが、一般的には数千〜1万円ほどです。

ドライアイス代

ご遺体の保存のために必要なドライアイスは、1日につき10kgほどです。

10kgのドライアイスの価格は、3,000〜8,000円ほどになります。

安置代

ご自宅での安置が可能な場合は、安置代はかかりません。

公営斎場の安置室を利用した場合は一泊2,000〜3,000円ほど、民営であれば一泊5,000〜10,000円ほどとお考えになるとよいでしょう。

棺・骨壷代

棺の価格は材質やサイズによって幅があります。

安価なものであれば、2〜3万円ほどで購入が可能です。

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骨壺も同様に価格に幅がありますが、ごくシンプルな白無地の陶器製のものならば3,000円ほどで購入できます。

車・レンタカー代

ご自身で車をお持ちでない場合、またご自身の車の大きさではご遺体や棺を運べない場合は、レンタカーを借りるなどの準備が必要です。

直葬を自分で行う際のトラブルや注意点

直葬を自分で行う際のトラブルや注意点

あ

ここでは、直葬を自分で行う際のトラブルや注意点を挙げてみます。

トラブルや注意点をしっかりと理解・検討し、ご自身で解決できないという場合には、やはり葬儀社へご相談なさることをおすすめします。

親族の理解を得る

葬儀において、ご親族の理解はたいへん重要です。

ご親族の理解が得られないまま葬儀をとり行い、結局葬儀をやり直すことになってしまった事例も見受けられます。

とくに葬儀社に依頼せずご自身で直葬をとり行う場合、驚き、不安に感じるご親族もいらっしゃるでしょう。

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葬儀の準備に取りかかる前に、まずはご親族を説得し理解を得なければなりません。

仏式ではなく無宗教である必要

ご自身でとり行う直葬は、基本的には宗教的儀式のない葬儀となります。

菩提寺があり、先祖代々のお墓への納骨をお考えの場合は、菩提寺の僧侶に葬儀をとり行ってもらうのが一般的です。

また戒名をいただかなければ、菩提寺のお墓への納骨はできません。

そのため、僧侶を呼ばずに自分で直葬を行う場合は、菩提寺には納骨できない点に注意が必要です。

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公営の納骨堂や散骨など他の供養の方法がありますが、菩提寺との付き合いがある場合は、なかなか自分で直葬をするのは難しいのが実情です。

自分で遺体を搬送できるか確認する

直葬では基本的に以下のとおり、二度の搬送が必要とお考えになるとよいでしょう。

  1. 故人が亡くなられた場所~ご遺体の安置場所
  2. ご遺体の安置場所~火葬場

ご遺体の搬送は、本来葬儀のプロが請け負う仕事です。

不慣れな方には分かりづらい部分もあり、ご遺体を傷めてしまうことにもなりかねません。

ご自身での搬送が難しい場合には、ご遺体の搬送のみを葬儀社へ依頼することも可能です。

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事前に複数の葬儀社から見積もりを取り寄せて検討しておけば、より納得のいく費用やサービスの葬儀社を選ぶことができるでしょう。

おすすめの葬儀社はこちらの記事でランキング形式で比較しているので、葬儀社に依頼しようか考えている方はぜひご覧ください。

>>「【おすすめ葬儀社16社ランキング】口コミや評判、特徴を徹底比較!」

ご遺体を搬送する際の体液漏れに注意

搬送の際は、ご遺体からの体液漏れに注意が必要です。

体液漏れの対策としては、以下のようなことが考えられます。

  • 病院でのエンゼルケアの際、鼻や口・耳・肛門などにしっかりと綿を詰めてもらう
  • ご遺体に紙おむつをはかせておく
  • できるだけご遺体が動かないように固定する
  • 可能であれば、ご遺体を棺に入れて搬送する
  • 防水シーツでご遺体や棺を包む

遺体を搬送できるレンタカーかどうか確認

ご自身の車を持っていない場合・車が小さくご遺体の搬送に適さないという場合には、レンタカーを利用することになります。

レンタカーであれば、バンなどの大きめの車を選ぶことができます。

また搬送のときのみの短時間のレンタルであれば、費用を抑えることも可能です。

車を汚すことのないよう、防水シーツを用意しておかれることをおすすめします。

レンタカーを利用する場合に注意が必要なのが、レンタカー会社の約款です。

会社によっては約款で遺体の搬送が認められていない場合もあるため、しっかりと確認しましょう。

あ

ご自身でご遺体を搬送する際は、自家用車・レンタカーに関わらず、死亡診断書や死体検案書を必ず携帯します。

故人の遺体の安置場所を確保する

ご遺体は、故人が感染症に感染していた場合などを除き、24時間を経過しなければ火葬することができません。

そのため、ご遺体を安置する場所が必要です。

布団一枚分の広さがあればご遺体の安置はできますが、ご親族がお別れに訪れる場合にはもう少し広いスペースが必要でしょう。

あ

ご遺体を納棺した後、お部屋から玄関まで棺が通るルートの確保も重要です。

健康保険の葬祭費・埋葬料で負担を軽減可能

葬祭費や埋葬料などの給付金制度を利用して、葬儀費用の負担を軽減することもできます。

国民健康保険もしくは後期高年齢者医療制度に加入していた方が亡くなった場合、国や自治体から葬祭費用の一部が支給されます。

給付金額は市区町村によって異なりますが、3〜7万円ほどです。

そのほかの健康保険や共済組合などに加入していた場合にも、「埋葬料」「葬祭費」として同様の制度があります。

いずれも給付は喪主に対して行われ、申請が必要です。

申請には期限があり、葬祭費は「葬儀の日から2年以内」・埋葬料は「死亡日の翌日から2年以内」とされていますので、気をつけましょう。

申請の際には、葬儀費用の領収書や会葬礼状など葬儀をとり行ったことを確認できるものが必要です。

あ

DIY葬の場合は、火葬料の領収書などをきちんと保管しておきましょう。

直葬は自分でもできるけど費用や手間を考えると葬儀社に依頼するのがベスト

直葬は自分でもできるけど費用や手間を考えると葬儀社に依頼するのがベスト

直葬をDIY葬でとり行っても、最終的には葬儀社に依頼するのと変わらない費用がかかってしまうケースも見受けられます。

またお身内を亡くした悲しみのなかで時間に追われ、慣れない葬儀の手配を進めることは、想像以上にたいへんなことです。

少しでも葬儀費用を抑えたいというお気もちでDIY葬を選ばれる方もいらっしゃるでしょうが、まずはご自身の精神的な負担を考え、より安い価格の葬儀社を探すことを検討なさるのもよいでしょう。

あ

安く質の高い葬儀を行ってくれる葬儀社はこちらの記事で紹介しているので、葬儀社選びの参考にぜひご覧ください。

>>「【おすすめ葬儀社16社ランキング】口コミや評判、特徴を徹底比較!」